1. TOP
  2. 仮想通貨・ビットコインの歴史を知っておこう

仮想通貨・ビットコインの歴史を知っておこう

仮想通貨
この記事は約 13 分で読めます。
仮想通貨の歴史

すっかり認知度が上がり、今では芸能人も広告塔になるくらい浸透してきたビットコイン・仮想通貨。
インターネットネット上で使う点では同じですが、電子マネーとは似ているようで実は全くの別物です。

このページの目次

そもそも仮想通貨とはいつ生まれたのか?

仮想通貨という考え方が世間に登場したのは「2008年」と言われています。
インターネット上で論文が提唱されたことがきっかけです。


そして提唱からわずか三ヵ月後、年が明けた2009年の1月に論文の中にある理論を実現するため、研究とソフトウェア開発が行われたのです。

ビットコインが生まれてすぐに取引が行われたとも言われています。
本当に人数しか所有していなかったため、その少数がもの凄いビットコインを所有しているという事です。

2010年にビットコインが取引開始

一年後の2010年には両替可能な取引所が生まれます。
さらに数ヵ月後にはビットコインを使用したはじめての取引が行われました。
これが仮想通貨ビットコインの誕生と利用開始の初期となります。

ちなみにこの取引内容
とあるエンジニアが「一万ビットコインとピザを交換してほしい」この一言がきっかけだそうです。

ビットコインの最初の取引

別の人が本当にエンジニアさんの自宅へピザを宅配したことにより、一万ビットコインと交換、これが最初の取引でした。
かなりユニークで本当なのかと疑ってしまいますが、意外と生まれたばかりの存在とは嘘のような本当の話なのでしょうね。

 

仮想通貨ビットコインの急成長

2010年の7月には、日本でもビットコイン取引所Mt.Goxという取引所が開設されました。
ここから一気にビットコインは、その知名度を上げていくことになります。

2010年の11月時価総額100万円突破

2010年の11月には、なんとビットコインの時価総額は100万ドルを超えており、これからの仮想通貨の未来を明るく照らしています。

そして年が上げた2011年1月、当時はいわゆるおもちゃ銀行のお金と同じく、ほとんど価値がないとして見られていたものが、市場価格で1ドルを上回ります。

2011年の6月 日本円にして1489円を記録

同年6月には朗報なのか悲報なのか、いわゆる「闇サイトで使える」これをメディアが報道してしまったのです。
これにより更に価格が上がりに上がりってしまい、終値といわれるその日の取引終了時点の価格では、日本円にして1489円を記録しているんです。

2012年 ビットコインを利用したビジネスが開始

これに目をつけた企業が、2012年からビットコインを利用したビジネスを開始します。
2012年から約三年間、その価値と名前を世界が知る事になっていくんです。

2013年 金額が桁違いに上昇していく

2013年三月ではユーロ圏の金融危機の逃げ場所として、ビットコインが選ばれ、この時は終値はなんと4736円!一気に価格が高騰していますね。

さらに同じ年の同じ月、ビットコインの総流量が…なんと10億ドルを突破するしているんです。
10月には誰もがしっているFBIが動きだし、いわゆる闇サイトの閉鎖に成功、この時ですでに終値は13356円、どんどん桁があがっていきます。

2013年12月 ビットコインが11万円を突破

そして2013年12月、日本の有名なテレビ放送局がビットコイン特集をしたことにより、終値はなんと11万円…跳ね上がっていますね。
中国でも同じ年にビットコイン導入の動きがあったとはいえ、驚くばかりです。

 

2014年 終値は上下するものの勢いがある仮想通貨

2014年に入ってからも、その動きは止まりません。

2月にMt.Goxの交換所が破たん…同時にEthereumプロジェクトが開始され、終値は18280円に。

6月には国内初のビットコインATMが東京で誕生し、更に使いやすく、たくさんの人に利用してもらおうという動きが見られます。
ちなみにこの時の終値は60932円で、相変わらず動きが激しいです。

2014年日本国内でも取引所がサービス開始

翌月の7月にはアメリカの有名パソコンメーカーが、商品の取引にビットコインの支払いを導入。

様々な決済サービスにビットコインが導入され、日本国内でも複数の取引所がサービスを開始。

ビットコインに関する話題が多くなっていく

2014年最大のニュースとして、大量のビットコインが売りに出されたことが筆頭にあがります。

Bitstampという取引所に3万ビットコインという大量のビットコインが売りに出され、その価格は当時1ビットコインがアメリカドルで300ほど。

つまり総額にすると…900万ドル相当の注文量で、ビットコインコミュニティという利用者の集まりから、一つの大事件として取り上げられていました。

日本でも大きな事件が起こる

しかし2014年にはもう一つ大きな事件があり、日本国内でもメディアで大きく取り上げられたこともありました。

わずか3日で東京のビットコイン取引所から、115億円相当のビットコインが消失した事件で、良くも悪くも様々な人たちがビットコインを知る切っ掛けとなった事件でした。

その勢いと価値があるゆえに問題になった

先に紹介した2014年の115億円消失事件ですが、最近の価格から換算すれば約500億円相当とも言われており、考えられないような被害金額です。

この事件の真実は結局不透明なままで、サイバーテロによるサーバーハッキングという噂もあれば、社員を始めとした内部関係者が抜き取ったのでは?という疑いもありました。

最初は警視庁も全力で捜査にあたって、ハッキングの形跡を調べたり、内部関係者に事情聴取をしたり、まるでスパイ映画やドラマのような話です。

しかし捜査は難航して行き、解決は徐々に難しくなっていってしまい、前代未聞の事件であったからこそ、警視庁の捜査能力以上の難事件であることが判明してきたのです。

操作や法律が整っておらず

捜査が進むと同時に日本国内でも大きな問題としてとりあげられ、ビットコインを通貨として取り扱うかどうか、という議論が行われていました。

結果として財務省は、通貨ではなくゲームコインという判断を下したので、国からは何の保証も保護もありませんでしたが、元々管理していのたは国ではないので、当然といえば当然なのでしょう。

家で遊んでいるゲームのデータが消えたからといって、政府がプレイ時間に応じたお金をくれるなんて話が無いのと同じで、仮想通貨は形のないお金、これが日本の認識になったようです。

 

不可解な部分もあるマウントゴックス事件


もっとも有名なビットコイン紛失事件としてマウントゴックス事件があります。

3日間のハッキングで約115億円相当のビットコインが消失するという衝撃の内容です。

当時は世界最大級の取引所だったために、当時はビットコインも60%程の急落だったと言われています。

Mt.Goxの社長も謝罪会見を開き、その時に報告されたのが顧客の75万ビットコイン、Mt.Gox保有の10万ビットコインだと発表し、当時の相場で115億円前後の損害になったわけですね。

ビットコインのATMが世界中に配置されていき、認知度も広がる一方であった仮想通貨ですが、急成長しすぎたからこそ目をつけられたのではないか、当時は様々な予想が飛び交っていました。

そんな中Mt.Goxはあくまでもサイバー攻撃が原因であり、横領や関係者の盗難は無いと主張しており、警視庁にサーバーの通信履歴を任意提出していたのです。

これに対して警視庁は、サイバー攻撃ではなく社内での犯行という認識を強めて行き、その結果事件は意外な終わり方を見せることとなりました。

意外な結末と予想外の犯人

サーバーの通信履歴を解析していくと、消失したとされているビットコインの9割以上は、社内の不正操作によって失われていたという結論になりました。

これに伴って、サイバー攻撃だと言っていたMt.Goxの主張は認められず、そもそもサイバー攻撃など行われていなかった事になったのです。

不可解な内容が見つかる

警視庁の結論を裏付ける証拠も見つかり、その内容は購入記録がないのにビットコインの残高が増えている、不審な口座が発見されたことが裏づけになりました。

これによって警視庁の結論である、社内の誰かによる犯行という説は一気に強まり、この時、最も疑われていたのが社長であるマルク・カルプレス氏でした。

捜査が進むに連れて、Mt.Goxの取引サイト内にあるマルク・カルプレス氏の口座データは改ざんされており、残高が水増しされていたということです。

データの不正改ざんをした、これが決定的となってマルク・カルプレス氏は逮捕されましたが、マルク・カルプレス氏の口座には数十億円が残されているとか。

事件当初にマルク・カルプレス氏は、システムが弱くてビットコインがなくなったと主張していましたが、実際に盗難されたのはごく一部だったそうですね。

結局ビットコインは見つからず

しかし逮捕されたからといっても、実態の無いお金は見つかる可能性は非常に低く、227億円相当の65万ビットキャッシュも不明なままです。

この事件でビットコインの評判は、今注目されている仮想通貨から、実態のない怪しいお金という認識になり、日本国内では危ないから使わない物というポジションに。

悪いイメージというのは一度ついてしまうと、中々消える事もなく、悪い評価は長く続く物でもあるため、仕方が無いことなのかもしれません。

もしもマルク・カルプレス氏がこの事件を起こさなければ、現代で様々な場面に使われている電子マネーよりも、より多くの人に利用されていた可能性はあります。

当時の社員達はマルク・カルプレス氏のことを、非常にすぐれたプログラマーではあったが、経営者には向いていなかったと言っているそうで、社員達からすればこの事件は当然の出来事だったのかもしれませんね。

Bitfinexのハッキング事件

Mt.Goxの閉鎖後もハッキング事件は定期的に起こり
2015年1月にBitstamp取引所で500万ドル、2016年8月にBitfinex取引所で6300万ドルのハッキング事件が。
取引所のハッキングにより価格は一時は急落しつつも、次第に回復するという出来事を繰り返します。

現在の大手取引所が次々と国内でサービス開始

Mt.Goxの閉鎖後、Zaif前身のetwingsやビットフライヤー、coincheckが国内でビットコイン取引のサービスを開始します。
同時に海外取引所のbitbankやQuoineが日本でサービスを開始。

当初の暴落より時間が経過して、Mt.Gox事件はビットコインそのものの信頼がなくなった訳ではないと、再認識する投資家が増えてきてビットコインは次第に価格を上げていきます。

 

 

2017年に入りビットコインの価格は急騰を続ける

取引所のハッキング事件はありつつも、ビットコインの価格は右肩上がり。

2017年初めにはMt.Gox事件後の価格を突破、2017年前半はじわじわと価格を上げていきました。

1月には昨年末の価格より半分ほど値段が下がる事があったが、その後には金1トロイオンスの価格を上回る。

ビックカメラではビットコイン決済可能、VALUローンチなどを経て5月の爆上げによりリップルが40倍になり、一段と参入者が増える傾向に。

 

2017年のチャイナショック

9月に度重なる中国による仮想通貨の規制や閉鎖などの衝撃ニュースが入り、価格が急落します。
中国政府によるICOは違法である、取引所は閉鎖する、中国では仮想通貨は取引できない。という情報が流れます。

しかも数回にわたり次々とニュースが入り、ビットコインを始め仮想通貨全体の価格が急落。40%ほど下落します。

 

ビットコイン分裂問題

価格が上昇しニーズが増えていくのと比例して、送金処理スピードによる問題でアップデート議論が継続的に繰り広げられる中、「分裂」を起こします。
実際には「ビットコインキャッシュ」という新しい通貨が誕生。

当時のビットコイン保持者には無料でビットコインキャッシュが付与される結果に。

その後フォークコインが乱発するようになりました。

 

規制と先物参入・仮想通貨交換業者など土台が固まった2017年

中国の規制に平行して、日本でも仮想通貨交換業者の登録などの法整備も行いつつ、ビットコインが先物上場します。

価格も機関投資家により変動することも
機関投資家が参入する事によってさらに市場は拡大する1年になった様子です。


年末の12月には、出川さんのコインチェック広告などもあるのか、ビットコインやアルトコインなど全体的な市場価格が爆増。


コインチェック銘柄の価格上昇を始め、劇的なバブル到来を思わせる市場でした。

電車やビル、宣伝カーなどに取引所の宣伝が見れるようになったのも年末からでした。

 

2018年に入ると同時に価格は急降下

2017年は高騰を続け終わりましたが、2018年の年明けからは徐々に価格は下がっていきます。
240万円ほどのビットコインは、60万円台までにじわじわと下落。

約4分の1の価格と他の金融市場ではありえないほどの乱高下を見せつけます。
 

コインチェックのNEM盗難事件

そして2018年1月27日のコインチェックのNEMがなんと「580億円」ほど盗難されるという大事件が起こります。

過去最高の損害額に業界は騒然となります。
犯人は解らず、取引所は入出金も停止。

仮想通貨の相場も、1月の下落傾向に拍車をかけ60万円台まで下げる要因になってしまいました。

結局、盗まれたNEMは全て取引所より換金され追跡は出来ませんでした。

なかなか進展がないと思われたが、金融庁指導も入り
最終的にマネックスグループの完全子会社になり決着がついたと思われます。
日本円や通貨の出金もできるようになりました。

金融庁の行政指導

コインチェックの事件も拍車をかけ
金融庁の調査が入り国内の取引所・販売所に改善・業務停止命令が発令されました。

3月8日発表
「行政処分」
コインチェック(2回目)
テックビューロ
GMOコイン
FSHO
ビットステーション
バイクリメンツ
ミスターエクスチェンジ
「停止命令」
FSHO
ビットステーション

4月6日発表
「業務停止命令」
FSHO(2回目)
エターナルリンク
「改善命令」
LastRoots

G20の仮想通貨の議題について

世界規模で仮想通貨に関する議題として政府間首脳の集まったG20財務相・中央銀行会議が開催。

仮想通貨に関しては、継続して監視するにとどめた。
規制は当面見送りになり、今後のG20など世界規模の会議に注目されます。
通貨ではなく暗号資産という表現も話題に。

国内では仮想通貨事業参入予定が100社以上

規制やネガティブニュースが続出の2018年ですが、
実は仮想通貨に参入する会社は100社以上も申請・承認待ちの状態に。
2018年は法人やメガバンクの本格参入の年でもあります。

※2018年4月時点
「主な大手企業・メガバンク」
楽天
ヤフー
LINE
メルカリ
サイバーエージェント
オウケイウェイブ

マネックス証券
SBIホールディングス
三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)
みずほフィナンシャルグループ
etc

 

無料メルマガ・国内・海外の仮想通貨最新情報・実践トレード発信

仮想通貨の国内・海外最新情報
実践トレード情報を配信しています。
テクニカル&ファンダ&シグナル配信あり
 

 

\ SNSでシェアしよう! /

インターネット集客・マーケティングサイト【ウォーカーネット】の注目記事を受け取ろう

仮想通貨の歴史

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

インターネット集客・マーケティングサイト【ウォーカーネット】の人気記事をお届けします。

  • 気に入ったらブックマーク! このエントリーをはてなブックマークに追加
  • フォローしよう!

ライター紹介

walker-net運営事務局

walker-net運営事務局

当サイトwalker-net.jpの運営事務局です。インターネット集客やマーケティング・ビジネスに関する情報を更新。

この人が書いた記事

  • 色で悩む

    便利!ウェブページ配色で悩んだ時のカラーツールサイト

  • 仮想通貨取引所

    仮想通貨の取引所・販売所選びはこれを覚えてほしい

  • 仮想通貨・ビットコインの積立投資が凄い!?

  • 仮想通貨の歴史

    仮想通貨・ビットコインの歴史を知っておこう

関連記事

  • 仮想通貨・ビットコインの積立投資が凄い!?

  • 仮想通貨

    【まとめ】仮想通貨は事前にこれだけ知っておかないとダメ

  • 仮想通貨取引所

    仮想通貨の取引所・販売所選びはこれを覚えてほしい